平成26年度 | 理学部同窓会

日　時　：　平成２６年６月２８日（土）

場　所：　中央研究棟４０１番教室

　平成２６年６月２８日、理学部同窓会の第５９回定時総会および講演会、懇親会が開催されました。

今総会で新同窓会長に服部充雄(昭42化)氏の就任が決定いたしました。(写真)

総会

●　会議は四方のぞみ氏（昭54化）の総合司会により、理学部同窓会幹事会、定時総会の順で進められました。

　幹事会は服部充雄(昭42化)氏を議長に選出し、常任幹事の選出、総会提出議案及び決算・予算の審議を行い、これらを承認致しました。

　総会は久邇朝宏（昭42物）同窓会長の議長で議事が進められ、会長挨拶ののち、会長の承認、２０１３年度事業報告及び２０１４年度事業計画、２０１３年度決算報告及び監査報告、２０１４年度予算案、その他、の議案を審議致しました。

１号議案で新同窓会長に服部充雄(昭42化)氏の就任を承認したのち、久邇同窓会長より事業概要、活動組織の説明のほか、葛城茂敬（昭34化）、諸戸清郎（昭46物）、佐野義規(昭47数)、渡邉マリ（昭52数）、の各委員長より担当委員会の活動報告及び計画についての説明が行われました。また四方のぞみ（昭54化）常任幹事より決算・予算説明、小野潤彌（昭34化）監事より監査報告が行われました。総会ではこれらの議案をすべて満場一致で承認致しました。

講演会

●　恒例の講演会は第78回理学部技術交流会講演会を兼ねて開催され、(独法)海洋研究開発機構アドバイザー　北沢一宏氏に「海からパリへ、そして海に」と題し、ご講演いただきました。

■講演テーマ：「海からパリへ、そして海に」

講演概要（予稿より）：学習院大学理学部物理学科の卒業研究で「地球磁場強度の経年変化」を選んで以来、正統派物理学とは距離を隔てた道を歩んで来た私の様なハミダシ人間の記録である。

地球表面を構成している火山岩などの岩石は微量であるが磁性鉱物を含んでおり、これらが過去の地球磁場を記録していることが注目を集め始めたのは第二次世界大戦が終わってからであった。　特に竈跡や土器、瓦、レンガなどの人類遺跡（物）を対象にしての研究は数例にしか過ぎなかった。　これらが記憶している過去の地磁気強度の推定は微弱な残留磁気の測定から始まる。目白に在籍中はその様な測定に明け暮れた。　　昭和43年に大学院博士課程を終え、東京大学海洋研究所海底物理部門の助手として奉職したのも、大洋底に数kmの厚さで存在する堆積層に含まれる磁性鉱物が過去の地球磁場の様子を記録していることを探求することであった。　仕事は当時では確立されていなかった堆積層を柱状試料として採集することから始まり、以前にも増して微弱な残留磁気の測定であった。　数年掛った研究結果はプレートテクトニクス理論の検証に貢献した。

昭和50年代前半は、国際化の機運が盛り上がり始めた時期であった。　我が国でも科学行政官の育成が叫ばれ始めた。　文部省からの呼び掛けに応じ、昭和51年（1976年）7月にユネスコ本部に派遣される事となった。　当初の担当は自然科学局地球科学部で国際地質対比計画（IGCP）の事務局で各国の研究者による国際研究計画の立案・実施の支援であった。　1976年に発生した唐山地震を契機に国際的に地震予知が脚光を浴びるようになり、同部に自然災害軽減プログラムが作られ推進ティームに移籍された。　地震予知は発足時からの主題であったが、火山噴火、地滑りまでもが対象となり、自然災害予知に止まらず災害被害の軽減対策まで扱う事となった。　プログラムでは科学技術からの観点ばかりでなく災害予知情報に伴う一般社会への影響等の社会科学的な側面の検討にまで及んだ。　1980年に同じ自然科学局の部局である政府間海洋学委員会（IOC）事務局に異動となり、事務局長補佐として主に途上国の海洋学研究の振興・発展のプロジェクトに携わった。　これらの仕事も海洋が主な舞台ではあったが、内容は国連機関を通して如何に発展途上国の前進のために協力出来るか…を模索し、実施する事であった。

90年代に入り我が国に盛り上がった大型海洋研究推進のために原子力船「むつ」の研究船への改装、海洋掘削船（現「ちきゅう」）の建造などが海洋科学技術センター（現・海洋研究開発機構）を中心に計画された。　ユネスコでの約20年の勤務を経て国際関係強化と調整のために同センターの経営企画部に入所の為に帰国したのは1995年1月であった。　原子力船「むつ」を海洋研究船として短期間の内に海洋観測船「みらい」として再出発させる事が出来た事は日本の優れた造船技術の結集であった。　1996年に進水した新生「みらい」はその後、南大洋を一周し単独船による海洋の連続観測を実施したのみで無く数度に亘る北極域での観測を含む太平洋およびインド洋での海洋観測を行い気象変動研究に幾多の貢献をした。　センター保有の有人研究潜水艇「しんかい2000」（退役後の現在は新江ノ島水族館にて展示中）「しんかい6500」などの国際海域での調査・研究航海の実施に関連した国際交渉・調整などに関与する事も多い。　また、航海以外にも観測機器の漂流・漂着に伴う回収作業、相手国との交渉など枚挙の暇も無い程である。

昨今の海洋研究開発機構での国際関係は海洋科学技術センターとは比較が困難な位多岐に亘り複雑化して来ている。　これは国連海洋法条約が1982年に採択され、1994年に発効した事により海洋研究にも一定のルールが適用される事となった事に加え、生物多様性条約に代表される様な地球環境保全のための多くの国際条約が制定されている事に因っている。　このためには国連を始め、政府間海洋学委員会などの国際会議への出席の機会も多くなっている。

■講　　師　： (独法)海洋研究開発機構アドバイザー　北沢　一宏　氏

講師略歴 ：

昭和３８年３月　学習院大学理学部物理学科　卒業

昭和４３年３月　学習院大学大学院自然科学研究科物理学専攻博士課程　修了　　理学博士

昭和４３年４月　東京大学海洋研究所　海底物理部門　助手

昭和４６年１０月～昭和４８年６月　ダルハウジー大学（カナダ）地球科学部上級研究員（現職出張）

昭和５１年７月　　ユネスコ科学局地球科学部　専門官

昭和５１年７月　国際地質対比計画 (IGCP)　事務局員

昭和５４年５月　ユネスコ自然災害軽減計画　主任

昭和５５年１２月　ユネスコ政府間海洋学委員会 (IOC) 事務局　局長補佐

昭和５５年１２月　教育研修・相互支援計画 (TEMA)　副主任

(昭和５７年１２月まで　ユネスコ自然災害軽減計画　主任を兼務)