組織委員会へようこそ

●富士通FJM桜友会(2023年2月15日付)職域団体登録抹消完了。
2023年2月14日理事会にて承認。

●国際協力銀行桜友会(2023年11月9日付)職域団体登録抹消完了。
2022年11月8日理事会にて承認。

★職域桜友会
旧団体名：中央三井信託銀行
新団体名：三井住友信託銀行桜友会
代表者：田島　均（昭48政）
世話役：岡嶋　徹（平7政）

以上、2022年11/8理事会にて承認。

登録抹消申請が提出されておりました「富士通FJM桜友会」につきまして、令和4年9月15日に開催された組織委員会全体会議において、「登録抹消手続きの開始」が決定されましたので、「支部」「部会」「団体」の登録抹消申請に対する異議申し立てに関する規則第2条に則り、登録抹消手続きを開始いたします。
本決定について異議申し立てを行う場合には、令和4年9月20日より、３か月を経過する日までに、下記の異議申立書にご記入の上、桜友会事務局宛にご提出の程、お願い申し上げます。

★職域桜友会
旧団体名：三井生命保険
新団体名：大樹生命保険桜友会
代表者：松　崇（平9済）
世話役：大森健太郎（平11史）

以上、2022年9/13理事会にて承認。

★職域桜友会
旧団体名：キリンビール
新団体名：キリンホールディングス桜友会
代表者：佐藤哲彦（平5政）
世話役：神田　晃（平6政）

旧団体名：日本ユニシスグループ桜友会
新団体名：BIPROGYグループ桜友会
代表者：三ツ井淳一（平5数）
世話役：安田　純（平9物）

以上、2022年7/12理事会にて承認。

令和4年5月21日（土）に『海外支部代表者会』を百周年記念会館３F会議室とオンラインによるハイブリッドスタイルにて開催しました。今回は11の海外支部から、総勢15名の方々に参加して頂きました。

組織委員会の井上英利委員長の主旨説明から始まり、東園基政桜友会長のご挨拶、海外支部及び留学生支援チームの前田和世チームリーダーによる組織、メンバー紹介、支部紹介、活動報告、更に、今後の活動方針を説明しました。

東園会長からは、学習院のグローバル化には海外支部の活躍が欠かせないこと、引き続き日本と海外支部の連携を強化していくことのお話がありました。

後半はオンライン参加の皆様から、それぞれの組織の状況、課題、会員を増やすためのアイディア、桜友会への要望などの意見交換が行われました。

最後に鈴木征副会長より、学習院の初等科から大学院までの様々なグローバルな取り組みに、桜友会も一体となり情報共有を行い進めていこうと締めくくりました。

前回の海外支部代表者会が2019年開催であり、それ以降コロナ過で遠ざかっていました。今回、目白の会場とオンラインの両方で開催するにあたり、最大の課題は時差の問題でした。どのタイミングで開催したら最も多くの方々に参加して頂けるか検討しました。最終的には日本時間の午後2時から4時まで開催しましたが、アジア、オセアニアの支部のみならず、早朝6時のロンドン、深夜1時のワシントンDC、22時の米国西海岸のロサンゼルス、サンフランシスコからも参加して頂き、大いに盛り上がりました。また、参加された海外支部からは「世界各地の活動状況を聞かせてもらえ、とても参考になった」等の感想をいただきました。

日本のコロナ感染者数は落ち着きつつありますが、既にマスクなしの生活に戻ったロンドン、オーストラリア、またロックダウンで外出出来ない上海など、短い時間ではありましたが、世界各地にて活躍されている皆様の生の声を聞くことが出来ました。コロナ禍での行動制約により各地の桜友会活動は思うように出来ずにいますが、各支部とも活動再開を検討しているとのことでした。更に日本人駐在員の減少や現地在住会員の高齢化、世代間ギャップなど色々な課題を共有することが出来ました。

今後は各国からの留学が再開された後、留学生たちが帰国してそれぞれの支部の有力なメンバーとなるように情報共有していくこと、又帰国された支部の方々が日本で集まり、現地と連携していける日本支部を設立していくことも支援していきます。

桜友会員は世界各国に飛躍しており、その数は46の国や地域で1,200名に及び、現在、31の海外支部があります。海外支部及び留学生支援チームは、海外支部の新規設立、活性化と世界各国で活躍されている桜友会員との連携を深めていきます。

今後、海外に赴任や留学される方々は、是非、現地の桜友会支部にお声がけをいただき、ご参加くださいますようお願い申し上げます。

組織委員会
海外支部及び留学生支援チーム

会議スタート	左から大沢理事 前田理事 下山委員
井上委員長	東園会長
鈴木副会長	台湾桜友会 揚原さま

富士通ビー・エス・シー桜友会（2021年8月19日付）職域団体登録抹消完了。2021年5月18日理事会にて承認。